気象庁は前身の東京気象台が明治8年（1875年）に気象業務を開始して以来、令和7年（2025年）6月1日で150周年を迎えました。6月1日は気象業務を開始した日を記念日として制定されています。
始まりは、来日していたイギリス人ジョイネルが、気象観測の必要性を提案し、現在の港区虎ノ門おいて。「東京気象台」として地震観測が開始されました。のちに全国に設立された測候所の観測を基に暴風警報や天気予報も開始されました。
その後気象業務に大きな変化をもたらしたのは、自然災害と戦争です。大正3年（1914年）桜島の大噴火や大正12年（1923年）の関東大震災を受けて、気象観測における自然災害対策の重要性が増していきました。しかし第二次世界大戦に向かう国際情勢の中、大正時代から親しまれていた新聞やラジオの天気予報も、太平洋戦争開戦に伴い禁止されました。戦後、世界気象機関への加盟、気象業務法による法整備もなされ、昭和31年（1956年）に気象庁が誕生します。その後、気象レーダー、アメダス、静止気象衛星「ひまわり」、大型電子計算機などが整備され、よりきめ細かな気象観測網が構築されています。
平成以降、雲仙普賢岳の噴火、阪神淡路大震災、東日本大震災など甚大な災害が発生したことにより、観測強化が求められ、情報の高度化が進められています。「特別警報」の発令や、ピンポイントの情報提供に努めていますが、多くの人命に関わる気象・災害情報、さらなる予測精度の向上が期待されています。